医療保険の前に知っておきたい手厚い制度

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ケガや病気で入院や手術をすることになったら、どれくらいお金がかかるのか不安になりますよね?


だからこそ、多くの方が「安心のため」に医療保険に加入しています。


でも、よく耳にする「手厚い保障」も、人によっては過剰になることがあります。

実はわたしも、医療保険を見直す前は「もしものために」と、必要以上に手厚い保障に入っていました。


あとで調べてみると、公的医療保険や会社の健康保険制度だけでも、かなりカバーされていることがわかりました。

公的医療保険でどこまで守られるのか?

まず知っておきたいのは、私たちは公的医療保険によって、治療費の自己負担が3割で済むということです。


たとえば治療費が10万円なら、自己負担は3万円(健康保険適用の治療という前提)。

また、健康保険の話からは少し逸れますが、子どもの医療費助成制度もあります。


自治体によって内容は異なりますが、18歳の年度末まで入院・通院ともに無料という地域もあります。

高額療養費制度

医療費が高額になっても、1カ月あたりの自己負担には上限があります。


たとえば年収約370〜770万円の人の場合、100万円の治療でも支払うのは約8.7万円で済む計算です。

計算式:80,100円 +(医療費 − 267,000円)× 1%

通常なら、30万円の自己負担ですが、約21.3万を補填してくれるのはありがたいですよね。


12カ月以内に3回以上上限に達した場合、4回目以降はさらに軽減されます。


この上限額は所得区分によって異なり、低所得者ほど自己負担が少なくなる仕組みです。

傷病手当金・出産手当金

ケガや病気で働けないときや、出産で休むときには、標準報酬日額の約3分の2(おおむね給与の7割程度)が手当として支給されます。


受給期間は、以下の通りです。

傷病手当金:最長1年6カ月

出産手当金:産前42日〜産後56日

※国民健康保険にはない制度になります。

付加給付

高額療養費制度で支払った自己負担を、さらに軽減してくれる制度です。


ただし、付加給付の内容や金額は会社ごとに差があります。


制度があるかどうか、どの程度軽減されるかは、必ず自分の加入する健康保険組合に確認してください。

国民健康保険や協会けんぽには原則として付加給付はありませんが、健康保険組合に加入している方は付加給付の恩恵を受けられる場合があります。

差額ベッド代や食事代はどうなる?

基本的に健康保険適用外の費用として、入院時の差額ベッド代(個室など)や食事代も気になるところです。

差額ベッド代

2025年11月時点の厚生労働省の統計では、差額ベッド代は1日平均約6,800円です。

出典:厚生労働省_中医協 総-1-2_令和7年7月23日

しかし、次の場合は支払い不要です。

  1. 同意書に同意していない場合
  2. 治療上の必要により入院した場合
  3. 病棟管理の必要性などで入院した場合

出典:厚生労働省_保医発0327第10号_令和6年3月27日

ただし、これらの条件を満たすかどうかは医療機関の判断によるため、入院時にしっかり確認しておいた方がいいです。

食時代

2025年11月時点の厚生労働省の公表では、食事代は一般所得者(住民税課税世帯)の場合、一律1食510円です。
出典:厚生労働省_中医協 総-2_令和7年11月7日

原則として自己負担で、入院中は基本的に全額を支払う必要があります。(正確には、公的医療保険が一部を補填し、残りの金額が自己負担となります。)


差額ベッド代とは違い、無料になるケースは少ないので注意が必要です。

入院はどのくらい長くなるの?

「長期入院になるかも」と不安な方も多いですが、2025年11月時点の厚生労働省の統計では、平均在院日数は28.4日です。
出典:厚生労働省_退院患者の平均在院日数等_令和6年12月20日

病気別では精神疾患が約290日と長いものの、がんは15日前後。


医療の進歩により、入院期間は年々短くなっています。入院治療費への漠然とした不安は、少し和らぐはずです。

医療保険でカバーすべきは本当に必要な部分だけ

前述の通り、入院日数も短くなってきていますし、差額ベッド代も不要なケースがあります。

また、傷病手当金という心強い味方もいる事を考えると、「医療保険での保証」は最低限でも十分過ぎる安心感が得られると思います。

一方で、健康保険適用外の治療(先進医療、未承認薬の使用など)は、安全性や有効性が十分に確認されていないため公的医療保険は使えません。

もちろん「可能性があるなら…」と思うのは自然なことですが、医療保険で完全にカバーしようとすると保険料が高額になる場合もあります


しかし、どうしても不安な場合などは必要に応じて、月200〜300円程度で追加できる「先進医療特約」や「患者申出療養特約」を活用するのも一つの方法です。

まとめ:自分に合った見直しを

まずは公的医療保険の仕組みや自己負担の実態を知り、「自分の場合はどうか?」を冷静に整理することが大切です。

過剰な保障を減らせば保険料を節約でき、浮いたお金は貯蓄や資産運用に回せます。

それが結果的に、将来の安心につながります。

わたしもまだ模索中ですが、少しずつ変化させながら自分に合う形に整えています。


読んでくださったあなたの保険見直しのヒントになればうれしいです。

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